第8地域委員会では12月17日、弁護士の長尾詩子さんを講師に「平和を学ぶための～子ども憲法塾」を開催しました。

長尾さんは、人権について「ワタシがワタシとして大事にされ、自由を認められること。それには平和が大事」として「自分たちがこの国の主人公である」という国民主権や民主主義について説明。

戦前の憲法で戦争が起こり戦後に戦争放棄したことに触れ「私たちは間違えるかもしれないから、最初にルールを決めた」と立憲主義を解説。「憲法はブレーキ役。戦争した人たちからの贈り物。大事にしましょう」と語り掛けました。

参加者の印象に残ったのは、JVC（日本国際ボランティアセンター）が行う「北朝鮮、韓国、日本の子どもたちによる絵の交換」の話。

日本の子どもに北朝鮮について聞くと「怖い」と答え、北朝鮮の子どもも日本を「怖い」という現状にありますが、お互いの絵を交換すると、共通点も多く「なんだ同じじゃん」と意識が変わるそうです。

「テレビの向こう側にも自分と同じような子どもたちがいると想像の翼を広げ、世界中の人と友だちになってほしい」と長尾さん。

講演後は戦争放棄と掛けた「戦争ほうき」と、平和への思いを込めたプラ板作り。

子どもたちからは「平和は、当たり前に人それぞれが幸せを感じられること。憲法の話も素直に受け入れられた」「仲良くすればどの国も幸せなのになぜ戦争するの。みんな幸せで笑顔になったらうれしい」、おとなからは「憲法や戦争について、親子一緒に考えるきっかけができた。共有した時間はとても貴重」などの感想が...。

学習会の会場では、原爆投下後の広島、長崎のパネルや"あの時の広島から、現在伝えたい"絵本の展示も行われました。

和やかな雰囲気の中、親子で平和や憲法について理解を深める貴重な時間となりました。

東都生協は2017年12月14日、さんぼんすぎセンターで安全･品質管理部の職員を講師に「食品表示法についての学習会」を開催しました。

食品表示法は、JAS法、食品衛生法、健康増進法の3つの法律の「表示」に関する規定を1つにまとめ、食品表示を一元化する法律として2015年4月1日に施行されました。これにより、加工食品においては2020年3月末までに包材の表示を切り替える必要があります（経過措置期間5年間）。

主な変更点は、アレルギー表示が原則として原材料ごとの個別表記となること、原材料と食品添加物を区分して表示すること、栄養成分表示が義務化されたこと、などです。

食品の表示は、消費者の安全や選択の機会の確保を図る上で重要な役割を果たし、食品表示がなければアレルギーを持つ人に深刻な健康被害をもたらすかもしれず、表示の読み取り方を知らなければ毎日の生活にも困る、と具体的な事例を挙げました。

さらに2017年9月1日の食品表示法に基づく食品表示基準の改正では、全ての加工食品に対して、使用重量の1番多い原材料について「原料原産地表示」が義務付けられました（経過措置期限は2022年3月末まで）。

これにより、漬物やうなぎ加工品など一部の加工食品に限定されていた原料原産地表示が、5年かけて全ての加工食品に拡大していきます。

ただし、改正後、例えばパンに使う小麦粉を季節で切り替える場合の表示は「A国またはB国または国産」となり、どの国の小麦粉を一番多く使っているかが分かりにくい、外国産小麦を日本で粉にした場合「小麦粉（国内製造）」と表示され誤解を招きかねない、など問題点も多くあります。

東都生協では、プライベートブランド商品について、義務化前から自主的に原料原産地表示を行っています。

食品表示の目的、現在までの経緯、現状の問題点や今後について学んだ講習会、質疑では踏み込んだ質問にもきめ細かく回答しました。

参加者からは「漠然と聞きかじっていたことが整理･理解できた」「新しい表示になっても迷わず選べそう」などの声や、添加物、遺伝子組換え食品、アレルギー、食品表示についてさらに詳しい内容の学習会を希望する声もあり、有意義な学習会となりました。

東都生協は2017年12月2日～3日、「マガン（※）のねぐら入り＆飛び立ち鑑賞・交流！ JAみどりの田尻産直委員会交流訪問」を実施しました。

この企画は、宮城県にある「東都わかば 宮城ひとめぼれ」「東都みのり 宮城つや姫」の産地「みどりの農業協同組合 田尻産直委員会」の協力で毎年行われています。

初日はお米の説明とマガンの説明を受けた後、NPO蕪栗（かぶくり）ぬまっこクラブの戸島先生をガイドにねぐら入りを観賞、夕食時には生産者の方との交流が活発に行われました。

翌朝は5時45分に宿を出て、マガンの飛び立ちを鑑賞。前日に続き天気が良かったため、3回くらいまとまって飛び出す様子を鑑賞できました。

その他、菌床しいたけの収穫体験、水菜の袋詰め体験、正月飾り作りと、さまざまなプログラムを用意。
最後の餅つきでは子どもたちも一緒に餅をつき、あん餅とお雑煮でいただきました。

参加者からは
「素晴らしい体験をさせてもらった。マガンの数に驚いた」
「1枚の田んぼの大きさにびっくり！」
「環境の良さがマガンに象徴されている。地産地消、ラムサール条約（特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約）、自然保護、マガンの羽音を聞いて考えた」
――といった感想が寄せられました。

産直米を食べることが、田んぼや周囲の環境、たくさんの生きものたちを守ることにつながることを実感する機会として、これからも続けていきたい企画です。

※マガン：
翼を広げると1.4mほどになる大型の水鳥で、日本には冬鳥として渡来。天然記念物の渡り鳥です。湖や沼などをねぐら場所とし、水田で落穂や草の種子などを食します。宮城の県鳥でもあり、蕪栗沼はマガンの国内有数の越冬地。最大10万羽が飛来します。

2018年1月29日～2月9日の2週間、東都生協入間センターの組合員を対象に、NPO法人フードバンク狛江＊1（以下、フードバンク狛江）と連携したフードドライブに取り組みました。

フードバンク狛江は、近所に暮らす一人親家庭の子どもとの出会いをきっかけに、2014年12月に「フードバンクを考える会」から活動がスタートし、2016年5月にNPO法人格を取得。地域のネットワークづくりを模索しながら、地域の人々が共に支え合う未来を見つけ出せたらとの願いで日々活動を重ねています。

今回のフードドライブでは、入間センター所属の組合員から518点、総重量約130㎏もの寄付食品が寄せられました。

中には、日頃利用している東都生協の商品や新たに購入した食品も見受けられ、破損している商品はほとんどなく、組合員の活動に対する理解や思いを垣間見ることができました。

寄付食品の回収に取り組んだ入間センターの職員からは
「生活協同組合（生協）は助け合いの組織であり、喜びややりがいを感じながら取り組むことができた」
「この活動を継続していきながら、さまざまな形で少しでも組合員の暮らす地域社会に貢献できるように取り組んでいきたい」
「寄贈いただいた多くの食品を見て、組合員一人ひとりの思いとパワーを感じた」などの声が寄せられました。

組合員と職員、地域の人々と心の通い合った生協活動にできるように、東都生協は今後も引き続きフードドライブに取り組み、組合員と地域の皆さまとの協同の力で、誰もが安心して暮らせる地域社会づくりに貢献してまいります。

◆NPO法人フードバンク狛江 理事長の田中妙幸さんからの東都生協組合員へのコメント
　
フードバンク狛江は、8万人の小さな市の生活困窮相談窓口で寄り添い支援をする「こまYELL」と結んで食料支援を必要とする世帯へ食料提供をしています。

利用する世帯人数や世代、使えるライフラインに合わせ、時には希望される食品をセットし、安全に管理して提供してきました。また地域にある子ども食堂をはじめ19の福祉団体にも提供しています。時には他都市からのSOSに応え送ることもあり、食料支援の需要は増加し月に300㎏～400㎏の食品を必要としています。

このたびのフードドライブによるご支援は本当にありがたいところです。日本は一方でまだ食べられるのに廃棄される食品が621万トン、企業だけでなく家庭からも半分といわれています。

食品ロスと困窮者支援を上目線でない活動にと、「『もったいない』を『いただきます』へ」を合言葉にボランティア団体として「フードバンクがあってよかった、助かった」といわれ、「見えない貧困」にも声を掛け合い、支え合う地域づくりを目指して取り組んでまいります。

＊1「NPO法人フードバンク狛江」の団体概要はホームページをご覧ください。

東都生協は2018年1月30日、さんぼんすぎセンター地下ホールで、東都生協の産直事業を取り巻く大きな環境の変化や日本の農業の現状などについて理解を深める学習会を開催しました。東都生協の組合員･役職員31人が参加しました。

農事組合法人 さんぶ野菜ネットワーク 生産販売部･部長の吉田友和さんと、東都生協･農産グループの松本正樹職員を講師に、日本の農業の現状や東都生協の産直事業を取り巻く大きな環境の変化について理解を深めました。

千葉県にある(農)さんぶ野菜ネットワークでは、半径5km以内で耕作する組合員が輪作体系を基本とした土づくりを行っています。輪作体系や資材・肥料の組み合わせ試行錯誤を繰り返し、ノウハウを蓄積してきました。

吉田氏は「青果を扱う東京の大田市場まで1時間という好立地で、東京近郊でもあるため、求職も容易で、転職して離農していく生産者も多い」と生産現場を巡る情勢を説明します。

同産地の出荷戸数は52戸（うち、他業種からの就農が29戸）。登録農地は約85ヘクタールで有機農産物を生産し、栽培品目は60品目。2001年にJAS有機の団体認証を32戸の農家（認定農地50ヘクタール）で取得しています。

吉田氏は、アメリカ離脱後のTPP11の動きや田畑の耕地面積の減少、生産者の高齢化、産地から消費地への物流確保、最近では長距離輸送のコスト高など、日本の農業を取り巻く環境変化について触れながら、現在の課題として、労働力･コミュニケーション不足、JAS有機認定の維持費用、配合肥料の証明書の取得･管理などを挙げました。

吉田氏は併せて、組織管理体制の見直しやコミュニティの活性化、作付面積拡大･品質向上に取り組んでいくと、同産地の今後の計画を示しました。

また、松本職員からは、これまでの東都生協の産直の取り組みを報告。東都生協の産直の課題として、
①環境変化によるデメリットの解決
②交流運動から交流事業への質的転換
③産地直結への理解と共感を実現する仕組み
④産直事業におけるメリットの想像
――を挙げました。

今後の産直事業におけるメリット創造についても触れ、
①産地生産者と組合員がともにメリットを実感できるようにし、共通した目的に向かって「協同」ができること
②後継者対策として新世代チャレンジプロジェクトの取り組みをさらに広げ、次のステップへつなげる
③産地･組合員･生協従業員の三者で共通目標の達成に向けた協力の枠組みと具体的活動をつくりあげていく
――と報告しました。

参加者は(農)さんぶ野菜ネットワークのにんじん｢浜紅｣を試食しながら交流し、東都生協のこだわり･魅力や商品の良さを実感しました。

＜参加した組合員の声より＞

• さんぶ野菜ネットワークがどのように取り組んでいるか、日本の農業のことが良く分かった。就農者の高齢化を心配していたが新規就農者もある程度いるということで何とか持ちこたえているのかと思った。
• 有機農産物を作り続けることの大変さがよく分かった。
• 若い人がもっともっと農業に携われるように組合員も応援していかなくてはと思った。
• 日本農業の持続的発展のために乗り越えるべき課題はたくさんあるが、産直の東都生協として、今後も組合員の信頼を得て、産地との相互理解を深めながら取り組んでもらいたい。

東都生協は渋谷区と「高齢者等見守りに関する協定」を締結しました。この協定の締結に伴い、東都生協では地域の配達担当者が業務中に組合員や地域住民の異変に気付いた場合、事前に取り決めた連絡先に速やかに連絡することで地域住民の安全を守る、見守り活動に取り組みます。

東都生協は引き続き、地域生協･医療生協をはじめ地域の事業者・団体と協力し、誰もが安心して住み続けることのできる町づくり活動に積極的に取り組みます。

　
自治体との地域見守り活動協定締結･団体登録状況
（2017年12月20日現在）

中央区、港区、新宿区、文京区、台東区、墨田区、江東区、品川区、目黒区、大田区、世田谷区、渋谷区、杉並区、北区、荒川区、練馬区、足立区、葛飾区、八王子市、立川市、武蔵野市、三鷹市、調布市、町田市、小金井市、小平市、日野市、東村山市、国立市、狛江市、東大和市、清瀬市、東久留米市、多摩市、稲城市、西東京市、日の出町、
東京都、神奈川県（横浜市、川崎市、相模原市、大和市）

東都生協は稲刈り体験＆鶏舎見学と学習交流会を2017年10月7日、飼料用米の産地JA新ひたち野で開催しました。
産直産地からは、JA新ひたち野･一般社団法人日本販売農業協同団体連合会･小幡畜産㈱が参加。

当日の田んぼは、かなりぬかるんでいましたが、JA新ひたち野の方から稲の刈り方の説明を受けて、いざスタート。参加者は2本の鎌を順番に使い、あぜに近いところで記念写真を撮ったり、楽しみながら稲狩りを体験しました。

その後はJA新ひたち野本店で、飼料米と「ひたち野 穂の香卵」について学習。

お昼は「ひたち野 穂の香卵」を使った茶わん蒸し、ゆで卵、れんこんを使ったコロッケや地元産豚肉のソテーなどをおいしくいただきながら交流しました。

午後からは鶏舎を見学。白衣･マスク･靴カバーを装着し、鶏舎に徒歩で移動し、鶏舎では先ほど刈った稲を鶏に与えました。

「ひたち野 穂の香卵」の鶏はあまり食べてはくれませんでしたが、「産直たまご」の鶏はおいしそうに食べ、おとなも子どももうれしそうでした。

二黄卵や殻の薄い卵などの観察も行い、子どもたちは実際に割ってみる体験ができ、殻の割れる微妙な感触を実感しました。

参加者からは
「卵に触ったら温かかった。鶏舎の鶏に稲をあげたら、バクバク食べた」
「こういう生産現場に初めて来た。いつも卵を食べない息子が『ひたち野 穂の香卵』のゆで卵は喜んで食べていたので、今後利用したい」
「稲刈りした稲を鶏にあげるなど、子どもたちが身を持って体験できて良かった」
との感想がありました。

参加者は飼料用米ができるまでの一端を知るとともに、輸入飼料に頼らない、日本の風土に合った稲を鶏の餌として生かした養鶏について楽しく学び「ひたち野 穂の香卵」への理解を深める一日となりました。

東都生協･第9地域は2017年12月9日、東村山と立川からバスでユニセフハウスを訪問しました。

組合員など参加者は13人で、そのうち初参加者は1人でした。車内では東都生協の平和活動への取り組みを学習し、その大切さを確認し合いました。

ユニセフハウスには、活動の歴史･子どもの権利条約などのパネル展示のほか、現地の診療所や学校、避難所テントなどが再現されています。また、水瓶や子ども兵士が持つ銃の重さなどを体験できるコーナーもあります。

一行は、ボランティアさんによる1時間半のガイドツアーに参加し、一つ一つ丁寧な説明を聞きながら見学しました。

かつて日本も、第二次世界大戦後には粉ミルクや綿･薬などの支援を受けていました。近年では、東日本大震災の際にユニセフの支援を受けながら日本ユニセフ協会が支援活動を行っています。

「貧困･紛争･自然災害、さまざまな厳しい状況下に置かれた子どもたちの命と健康を守るために、私たちは何ができるのか？」

難しく考えずに、まずは知ること、そして考え自分にできる行動に移すことの大切さを、感じることができました。

私たちは支え合っています。世界の子どもたちが平和でありますように...。ユニセフハウスは品川駅徒歩7分　ぜひ訪問してみてください。

【参加者の感想】


• 一歩を踏み出す体験ができました
• 今までは募金して終わりでしたが、訪問して募金の使途や意義がよく分かりました
• 「予防」と「自立」という言葉が印象に残った。自立できるよう支援することが大切だと分かった

2017年9月6日、第9地域委員会は久保産直会の高原露地トマトの里を訪問。

生産者の大半は70〜80代と高齢ですが、最年少の伊藤さん（28歳）は、観光で訪れて久保産直会のトマトに出会い、そのおいしさに魅了されて2017年4月、就農者里親制度で仲間入りしたそうです。

また、40代の終わりに脱サラして就農し7年目の高橋さんは、「これからは、若い人に農業に興味を持ってもらうことが大事。若者を支援する制度ももっと必要」と話しました。

昼食交流会では、「久保産直会の高原露地トマト」を初めて味わった参加者もいて、「昔懐かしい味！」「もう他のトマトは食べられない」など感嘆の声が上がっていました。

畑の見学から昼食交流まであっという間の短い滞在時間でしたが、まるで親戚の家に遊びに来たような心温まる雰囲気の、楽しくも懐かしい交流訪問となりました。

資料を使って分かりやすく説明

実際に食べて味もチェック

2017年10月5日、東都生協アレルギー相談室の武内澄子職員を講師に学習会を実施しました。

食物アレルギーとは、通常は体を守る免疫が食べ物を「異物」と認識して過剰に反応し、体に有害な症状を起こすことをいいます。原因は食物に含まれるタンパク質で、症状は年齢とともに変化します。

食物アレルギーの多くを占めるのは鶏卵と牛乳。

これらを食べられないことによるタンパク質不足は肉･乳製品･魚介類･大豆の摂取で解消でき、カルシウム不足は大豆･魚介類･海藻類･野菜類（アレルギーを起こさないアブラナ科の野菜、小松菜やチンゲン菜など）の摂取で解消できます。

花粉症の方で果物を摂取して口内がかゆくなる症状がある場合は、果物を加熱すると症状が出ずに食べられる場合があります。

その他、小麦由来成分を含む石けんの使用により小麦アレルギーが発症した事例、虫歯予防剤のリカルデント（CCP-ACP）を牛乳由来と知らずに歯科医が使ったことでアナフィラキシーショックを発症した事例や、微量でアレルギー症状を起こす牛乳から作るカゼインNaが加工食品に多用されることで、微量でもアナフィラキシーショックを発症する事例などを紹介し、注意を喚起しました。

最後に、アレルギーを考慮した商品「あわめん」を使った焼きそば、フレンズスイーツの「ガトーショコラ」「国産さつまいもと栗のタルト」などの試食。

「アレルギーの有無にかかわらずおいしい」「『お米で作ったしかくいパン』は小袋分けしてあり外出時に便利」と好評で、「アレルギーを考慮した商品は化学調味料不使用で体に優しい物が多い。今後取り入れたい」という感想もありました。

東都生協の商品案内では、毎月1回「アレルギーを考慮した商品」を取り扱っていますが、一部の商品はインターネット注文サイト「産直の東都生協.coop」に掲載している注文番号をOCR注文書に書くことで毎週注文も可能です。