みんなの活動:これまでの活動報告

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NPO法人フードバンク狛江と連携したフードドライブに取り組みました。

2月に入間センターの組合員に呼びかけ寄贈食品を回収 寄せられた518点、総重量約130㎏の食品をNPO法人フードバンク狛江に寄贈しました!

2018.02.21

総重量約130㎏もの寄付食品

フードバンク狛江のスタッフの方と一緒に食品の仕分け作業を行いました

2018年1月29日(月)~2月9日(金)の2週間、東都生協入間センターの組合員を対象に、NPO法人フードバンク狛江*1(以下、「フードバンク狛江」という)と連携したフードドライブに取り組みました。

 フードバンク狛江は、近所に暮らすひとり親家庭の子どもとの出会いをきっかけに、2014年12月に「フードバンクを考える会」から活動がスタートし、2016年5月にNPO法人格を取得。地域のネットワークづくりを模索しながら、地域の人々が共に支え合う未来を見つけ出せたらとの願いで日々活動を重ねています。

 今回のフードドライブでは、組合員から518点、総重量約130㎏もの寄付食品が寄せられました。中には、日頃利用している東都生協の商品や新たに購入した食品も見受けられ、破損している商品はほとんどなく、組合員の活動に対する理解や想いを垣間見ることができました。  寄付食品の回収に取り組んだ入間センターの職員からは、「生活協同組合(生協)は助け合いの組織であり、喜びややりがいを感じながら取り組むことができた」「この活動を継続していきながら、様々な形で少しでも組合員の暮らす地域社会に貢献できるように取り組んでいきたい」「寄贈いただいた多くの食品を見て、組合員一人ひとりの想いとパワーを感じた」などの声が寄せられました。

 組合員と職員、地域の人々と心の通い合った生協活動にできるよう、今後も引き続きフードドライブに取り組み、組合員と地域の協同の力で、誰もが安心して暮らせる地域社会づくりに貢献していきます。


◆NPO法人フードバンク狛江 理事長の田中妙幸さんより組合員へコメントをお寄せいただきました。

 フードバンク狛江は、8万人の小さな市の生活困窮相談窓口で寄り添い支援をする「こまYELL」と結んで食料支援を必要とする世帯へ食料提供をしています。利用する世帯人数や世代、使えるライフラインに合わせ、時には希望される食品をセットし、安全に管理して提供してきました。また地域にある子ども食堂をはじめ19の福祉団体にも提供しています。時には他都市からのSOSに応え送ることもあり、食料支援の需要は増加し月に300㎏~400㎏の食品を必要としています。
この度のフードドライブによるご支援は本当にありがたいところです。日本は一方でまだ食べられるのに廃棄される食品が621万トン、企業だけでなく家庭からも半分と言われています。食品ロスと困窮者支援を上目線でない活動にと「もったいない」を「いただきます」へを合言葉にボランティア団体として「フードバンクがあってよかった、助かった」と言われ「見えない貧困」にも声を掛け合い、支え合う地域作りを目指して取り組んでまいります。
*1「NPO法人フードバンク狛江」の団体概要はホームページをご覧ください。


2018.02.20

左から講師の松本職員、吉田氏


2018年1月30日、東都生協さんぼんすぎセンター地下ホールで、東都生協の産直事業を取り巻く大きな環境の変化や日本の農業の現状などについて理解を深める学習会を開催しました。


農事組合法人 さんぶ野菜ネットワーク 生産販売部・部長の吉田友和氏と、東都生協・農産グループの松本正樹職員を講師に、日本の農業の現状や東都生協の産直事業を取り巻く大きな環境の変化について理解を深めました。

千葉県にある「さんぶ野菜ネットワーク」は、半径5km以内で耕作する組合員が、輪作体系を基本とした土づくりを行っています。輪作体系や資材・肥料の組み合わせ試行錯誤を繰り返し、ノウハウを蓄積してきました。青果を扱う東京の大田市場まで1時間という好立地の場所にありますが、東京近郊にあるため求職も容易で、転職して離農していく生産者も多いということです。出荷戸数は52戸(うち、他業種からの就農が29戸)。登録圃場は約85㌶で有機農産物を生産し、栽培品目は60品目。2001年にJASの団体認証を32戸の農家(認定圃場50㌶)で取得されています。
吉田氏は、アメリカ離脱後のTPPの動きや田畑の耕地面積の減少、生産者の高齢化、産地から消費地への物流確保、最近では長距離輸送のコスト高など、日本の農業を取り巻く環境変化について触れながら、現在の課題として、労働力・コミュニケーション不足、JAS認定の維持費用、配合肥料の証明書の取得・管理―などをあげられました。今後は組織管理体制の見直しやコミュニティの活性化、作付面積拡大・品質向上に取り組んで行くとのことでした。

また、松本職員からは、これまでの東都生協の産直の取り組みを報告。東都生協の産直における課題として、①環境変化によるデメリットの解決、②交流運動から交流事業への質的転換、③産地直結への理解と共感を実現する仕組み、④産直事業におけるメリットの想像と報告しました。
今後の産直事業におけるメリット創造についても報告し、その内容は①産地生産者と組合員がともにメリットを実感できるようにし、共通した目的に向かって〝協同〟ができること、②後継者対策として新世代チャレンジプロジェクトの取り組みをさらに広げ、次のステップへつなげる、③産地・組合員・生協従業員の3者で共通目標の達成に向けた協力の枠組みと具体的活動をつくりあげていくことなど。


 さんぶ野菜ネットワークのにんじん「浜紅」を試食しながら交流し、東都生協のこだわり・魅力・商品の良さを実感しました。

<参加した組合員の声より>
・さんぶ野菜ネットワークがどの様に取り組んでいるか、日本の農業の事が良く分かった。
就農者の高齢化を心配していたが新規就農者もある程度いるということで何とか持ちこたえているのかと思った。
・「有機農産物」を作り続けることの大変さがよくわかった。
・若い人がもっともっと農業に携われるよう組合員も応援していかなくてはと思った。
・日本農業の持続的発展のために乗り越えるべき課題はたくさんあるが「産直の東都」と
して今後も組合員の信頼を得て産地との相互理解を深めながら取り組んでもらいたい。

ひたち野 穂の香卵 飼料用米 稲刈り体験&鶏舎見学・交流!

JA新ひたち野・(一社)日本販売農業協同団体連合会 JA新ひたち野、小幡畜産(株)

2018.01.18

雨上がりの田んぼで稲刈り体験

いつも食べられる「ひたち野穂の香卵」鶏たちに感謝

 稲刈り体験&鶏舎見学と学習交流会を10月7日、飼料用米の産地JA新ひたち野で開催しました。 当日田んぼはかなりぬかるんでいましたが、JA新ひたち野の方から稲の刈り方の説明を受けて、いざスタート。2本の鎌を順番に使い、畔に近いところで記念写真を撮ったり、皆さん楽しみながら稲狩りを体験しました。その後はJA新ひたち野本店で、飼料米と「ひたち野 穂の香卵」についての学習会。お昼は「ひたち野 穂の香卵」を使った茶碗蒸し、ゆで卵、レンコンを使ったコロッケや地元産豚肉のソテーなどをおいしくいただきながら交流しました。午後からは鶏舎の見学でした。白衣・マスク・靴カバーを装着し、鶏舎に徒歩で移動し、鶏舎では先ほど刈った稲を鶏にあげました。「ひたち野 穂の香卵」の鶏はあまり食べてはくれませんでしたが、「産直たまご」の鶏はおいしそうに食べ、おとなも子どももうれしそうでした。二黄卵や殻の薄い卵などの観察も行い、子どもたちは実際に割ってみる体験ができ、殻の割れる微妙な感触を実感しました。
 参加者からは、「卵に触ったら温かかった。鶏舎の鶏に稲をあげたら、ばくばく食べた」「こういう生産現場に初めて来た。いつも卵を食べない息子が『ひたち野 穂の香卵』のゆで卵は喜んで食べていたので、今後利用したい」「稲刈りした稲を鶏にあげるなど、子どもたちが身を持って体験できて良かった」との感想がありました。
 飼料用米ができるまでの一端を知るとともに、輸入飼料に頼らない、日本の風土に合った稲を鶏の餌として生かした養鶏について楽しく学び、「ひたち野 穂の香卵」への理解を深める一日となりました。

2018.01.16

 今年度、第9地域は東村山と立川からバスでユニセフハウスを訪問しました。車内では東都生協の平和活動への取り組みを学習し、その大切さを確認し合いました。

 ユニセフハウスには、活動の歴史・子どもの権利条約などのパネル展示のほか、現地の診療所や学校、避難所テントなどが再現されています。また、水瓶や子ども兵士が持つ銃の重さなどを体験できるコーナーもあります。私たちは、ボランティアさんによる1時間半のガイドツアーに参加しひとつひとつ丁寧な説明を聞きながら見学しました。

 かつて日本も第二次世界大戦後に粉ミルクや綿・薬などの支援を受けていました。近年では、東日本大震災の際にユニセフの支援を受けながら日本ユニセフ協会が支援活動を行っています。

 貧困・紛争・自然災害、様々な厳しい状況下に置かれた子どもたちの命と健康を守るために、私たちは何ができるのか?難しく考えずに、まずは知ること、そして考え自分にできることで行動に移すことが大切だと思いました。私たちは支え合っています。

 世界の子どもたちが平和でありますように・・・

 品川駅徒歩7分 ぜひ訪問してみてください。

【参加者の感想】

・1歩を踏み出す体験ができました。

・今までは募金して終わりでしたが、訪問して募金の使途や意義がよくわかりました。

・予防と自立という言葉が印象に残った。自立できるよう支援することが大切とわかった。

商品委員会主催の「アレルギー学習会」開催

資料を使って分かりやすい説明 実際に食べて味もチェック

2018.01.11
 

資料を使って分かりやすい説明

資料を使って分かりやすい説明

実際に食べて味もチェック

実際に食べて味もチェック

2017年10月5日、東都生協アレルギー相談室の武内澄子職員を講師に学習会を実施。食物アレルギーとは、通常は体を守る免疫が食べ物を「異物」と認識して過剰に反応し、体に有害な症状を起こすことをいいます。原因は食物に含まれるタンパク質で、症状は年齢とともに変化します。食物アレルギーの多くを占めるのは鶏卵と牛乳。これらを食べられないことによるタンパク質不足は、「肉・乳製品・魚介類・大豆」、カルシウム不足は「大豆・魚介類・海藻類・野菜類(アレルギーを起こさないアブラナ科の野菜、小松菜やチンゲン菜など)」の摂取で解消でき、花粉症から口内が痒くなる果物は、加熱すると症状が出ないなど具体的で分かりやすく説明。

その他、小麦由来成分を含む石けんの使用による小麦アレルギー発症、虫歯予防剤のリカルデント(CCP.ACP)を牛乳由来と知らずに歯科医が使ったことによるアナフィラキシー発症、微量でアレルギー症状を起こす牛乳から作るカゼインNaは加工食品に多用され、微量でも発症するなどの事例を紹介し、注意を喚起しました。 次に、アレルギーを考慮した商品「あわめん」を使った焼きそば、フレンズスイーツの「ガトーショコラ」「国産さつまいもと栗のタルト」などの試食。「アレルギーの有無にかかわらずおいしい」「『お米で作ったしかくいパン』は小袋分けしてあり外出時に便利」と好評で、「アレルギーを考慮した商品は化学調味料不使用で体に優しいものが多い。今後取り入れたい」という感想もありました。 東都生協は毎月1回「アレルギーを考慮した商品」を取り扱っていますが、一部の商品はインターネット注文ページ「産直の東都生協.COOP」に掲載している注文番号をOCR注文書に書くことで毎週注文も可能です。

地域での新たな活動の一歩につなげる「NPOのつくり方講座」を開催しました!

東都生協さんぼんすぎセンターに組合員と役職員46名が集まりました!

2017.12.28

参加定員を大きく上回る申込みがありました!

講師の熊谷紀良さん

 2017年12月22日(金)、東京都社会福祉協議会、東京ボランティア・市民活動センター*1統括主任の熊谷紀良さんを講師にお迎えし、NPOのつくり方講座を開催しました。

 NPOは、「Non-Profit Organization」の略で、「民間非営利組織」のことです。民間の立場で、社会的なサービスの提供や社会問題の解決に向けて活動する団体を指します。「非営利」とは、収益を上げたり、給与を支払ってはいけないという意味ではなく、利益を関係者等で分配せず、団体の活動目的を達成するための費用に充てることを意味します。

 NPOには、NPO法人のほか、一般社団法人、任意団体やボランティアグループ、協同組合なども広く含まれますが、そのうち、NPO法(特定非営利活動促進法)に則って必要要件を満たし手続きをしたNPOが「NPO法人」です。講座では、NPOの基礎知識やNPO法人になるために必要な手続き(要件、書類作成、設立総会、所轄庁への申請・認証、登記申請など)、法人格を取得するメリット・デメリットなどについて、ポイントを絞って分かりやすく説明いただきました。

 今回の講座を通じて、NPOが自己実現や社会貢献の場の提供主体として、また、新たな地域社会づくりを担う主体としての役割を期待されていること、NPO法人をつくる前に、法人格を取得する目的を整理する必要があること、都庁やボランティアセンターの事前相談も活用できることなどを学びました。同時に、地域の活動に主体的に関わり、実践を重ねている組合員がたくさんいること、活動に関わるきっかけにつながる場や活動を後押しする学びを得られる場が求められていることを知る貴重な機会となりました。


<参加した組合員の声>
・NPO法人にしたいなと考えているので、一歩前にすすめる知識(情報)だった。
・こども食堂の信用を高めるためNPOにしていきたいと思う。
・NPOというものを考える良い機会だった。予想以上に講座を楽しむことができた。
・NPOというと堅苦しく考えていました。とにかく仲間を募ることが大切。立ち上げなくても、他のボランティアに参加していくこともありと思いました。
・起業設立について、今日の講座をふまえて次の段階(ステップアップ)をやってほしい。
*1「東京ボランティア・市民活動センター」の団体概要はホームページをご覧ください。
  「東京ボランティア・市民活動センター」

NPO法人フードバンク八王子えがおと連携したフードドライブに取り組みました。

9月と12月に八王子センターの組合員に呼びかけ寄贈食品を回収
寄せられた861点、総重量約183㎏の食品をNPO法人フードバンク八王子えがおに寄贈しました!

2017.12.27

初めての取り組みにも関わらず、多くの食品が集まりました!

 2017年9 月18日(月)~29日(金)、12月4日(月)~15日(金)のそれぞれ2週間、東都生協八王子センターの組合員を対象に、NPO法人フードバンク八王子えがお*1 (以下、「八王子えがお」という)と連携したフードドライブに取り組みました。
 八王子えがおは、2016年3月に任意団体から活動をスタートし、2017年3月にNPO法人格を取得。「食で支えよう ひと 地域 未来」をモットーに、食のセーフティネットを目指して、誰もが対等の立場で暮らしあえる地域づくりの一端を担うことを願い、日々活動を重ねています。

 12月のフードドライブでは、組合員から422点、総重量約88㎏もの寄付食品が寄せられました。中には、日頃利用している東都生協の商品や新たに購入した食品も見受けられ、破損や賞味期限切れの商品はほとんどなく、組合員の活動に対する理解や想いを垣間見ることができました。

ボランティアに参加した組合員と一緒に食品の仕分け作業を行いました。

 供給(配送)ルートで寄付食品の回収に取り組んだ八王子センターの職員からは、「自分たちの業務を通じて地域へのお役立ちができることを実感した」「飽食と言われている時代も今は過去のことで、格差社会の縮図を見た気がした」「協力的な方がたくさんいて、貧困問題に興味や関心があることに気づいた」「多くの組合員がこのような活動に興味関心があり、積極的に協力いただけることを知った」などの声が寄せられました。

 この取り組みを通じて、深刻化する貧困問題の解決に向けた活動に対する理解や参加・参画を広めるきっかけにつながればと考えています。組合員と職員、地域の人々と心の通い合った生協活動にできるよう、今後も引き続きフードドライブに取り組み、組合員と地域の協同の力で、誰もが安心して暮らせる地域社会づくりに貢献していきます。

*1「NPO法人フードバンク八王子えがお」の団体概要はホームページをご覧ください。
NPO法人フードバンク八王子えがおHP

食の未来づくりフェスタ2017」を開催しました!!

共催:東都生協産直生産者団体協議会、東都生協共生会 協賛:東京南部生活協同組合、株式会社東都ライフサービス

2017.10.23

4700人来場者が、"商品のこだわりを実感・体感・再発見! 2017年10月14日(土)、五反田TOCビル(東京都品川区)13階にて「食の未来づくりフェスタ2017」を開催しました。今年のテーマは、「商品のこだわりを実感・体感・再発見!」120を超える産直産地・メーカーをはじめ計132団体が出店し、約4700人の参加者が集まりました。

商品販売・試食コーナーには、産直野菜・果物などの農産物、畜産物、水産物、食品、家庭用品など東都生協の取引産地・メーカーのブースが広い会場いっぱいに並びました。

通常ではカタログ(商品案内)でしか見られない商品を、手に取ったり、試食したり、産地やメーカーの方に直接説明を聞いたりしながらお話やお買い物を楽しみ、交流する姿があちこちで見うけられました。大きなキャリーバックを引いて、お目当ての品物をいっぱい買っている方も大勢いました。




参加型の体験企画コーナー「るんるんズ広場」では、おはしを使い、豆をお皿からお皿へ移動し20秒間でいくつ移動できるか? タイムトライアル「お箸の達人」や、食べ物カードで遊ぶ「食べ物の旬でビンゴゲーム」、和食の配膳にトライする展示体験「お膳を整えよう」、展示体験「やってみよう、野菜の花あてクイズ」、1日の野菜摂取目安(350g)野菜を使って重さを当てよう「野菜でぴったり! 350gゲーム」、牛乳パックを使って小物入れを作っちゃおう! ぬり絵もできる「牛乳パックで小物入れ・ぬり絵」など多くの親子が参加し楽しんでいました。



展示コーナーでは、「みんなの食育 からだチェックシート」が紹介されていました。






新世代プロジェクトのブースでは、野菜・果物などの産直生鮮品などを展示・販売、取り組みも紹介され、食の未来を担う、若い生産者や生協職員の意気込みや勢いで盛り上がりました。




保険などを扱う㈱東都ライフサービスのブースでは、ドライブシミュレータを使い、エコ運転チェックや高速道路での安全運転走行チェックを行いました。

共済を扱うブースでは、保障の見直し大相談会が行われ、CO-OP共済のキャラクター「コーすけ」も登場しました。




東都生協への加入コーナーでは、このフェスタで東都生協や商品や産地、メーカーへの信頼や理解を深め、加入相談や手続きをする方の姿が多く見られました。




会場入口付近では、ヒロシマ・ナガサキの被爆者が訴える核兵器廃絶国際署名「被爆者は、すみやかな核兵器廃絶を願い、核兵器を禁止し廃絶する条約を結ぶことを、すべての国に求めます」協力を呼びかけました。




ステージでは、午前11時から「農業高校応援リレー米」応援金目録授与式を行いました。
東都生協では農業高等学校が生産した米を共同購入(登録米)で取り扱っています。未来の食の担い手を目指す若者を応援することで、若者が安心して農業に従事でき、私たち消費者がこれからも安心して米を食べ続けられるという、「未来の生産者との絆」を作る取り組み。農業高校応援リレー米の価格には応援金が含まれており、集まった応援金は栽培に使用する資材購入の補助や、人材育成に役立てられます。

恒例となった秋田県立大曲農業高等学校の皆さんが披露してくれる民謡と踊りを楽しみにしている方も多くいたようでした。


11時45分からは、皆さんお待ちかねの大抽選会。今回は2回の大抽選会、まずは1回目。
観客席には大勢の方が詰めかけ、皆さん首から下げた入場証に記載された番号を確かめています。当選番号が読み上げられるたびに、歓声とため息が漏れていました。



午後1時からは、㈱東洋ライスと東都生協との間で「米の精」に関する基本協定が今年9月1日に結ばれたことの報告がされました。
東洋ライスのBG無洗米機で無洗米加工した際に取り除かれる肌ヌカを生かした有機質肥料・飼料「米の精」を、東都生協が安定供給することを目指しています。
ステージには、東洋ライス雜賀慶二社長が登壇し報告、「米の精」を使う産地者からも報告がありました。








午後1時30分からは、参加型の、みんなで合唱「いただきます」。東都生協の活動紹介の映像や歌の歌詞をスクリーンに流し来場者、出展者など多くの方が参加し、歌やジェスチャーを交えてあっという間の楽しい時間となりました。






午後2時15分からは、本日2回目大抽選会。
当選者には、東都生協の商品を中心にプレゼント。大盛況でした。




今回のフェスタでは、産直協・共生会のご協力のもと、出展産地・メーカーと協働して、食に困る人に食品をおすそ分けする活動「フードドライブ」に取り組みました。
フェスタで販売しきれなかった商品をフードバンクに寄付・提供する呼び掛けに多くの協力がありました。

来場者からは、
「いつもは購入しないや日ごろ食べたことがない商品の味見が出来て良かった」、「おいしさを知れた。産地訪問で会った生産者さんにも会えてお話もできた」、「いつも購入している商品の生産者の方もいらして、より身近感がわきました」、「昨年買って良いと思い今年も買うつもりで来たのに出店してなかった」など、生産者などとの交流の様子や、東都生協および商品への信頼が深まったことを示す声が寄せられました。
お子さん連れの来場者からは、
「子どもが喜んでゲームをしていました」、「子どもが楽しめる企画もあり娘が毎年来るのを楽しみにしています」など、展示・クイズ・体験コーナー『るんるんズ広場』に参加された感想が寄せられました。

「第3回避難者と支援者による2017ふれあいフェスティバル」

2017年10月1日(日)都立篠崎公園で開催された「第3回避難者と支援者による2017ふれあいフェスティバル」に東都生協も出展し、焼きそば400食を提供しました。

2017.10.10

東都生協からは7人が参加し焼きそばを作りました

焼きそば400食を参加者に提供しました。

舞台では、支援団体などによる出し物も

10月1日(日)、広域避難者支援連絡会in東京が主催する、東日本大震災により東京に避難している方々とのふれあいフェスティバルが、東京都江戸川区の都立篠崎公園で開催されました。
広域避難者支援連絡会in東京 広域避難者交流会実行委員会主催のこのイベントは今年で3回目になります。避難者団体・支援者団体のブース出展やステージでの企画なども行われ、さらに、避難者と支援者の今の思いを伝える「メッセージボード」が設けられ、多くのメッセージが寄せられていました。参加者は、554人(うち、避難者236人)と大盛況でした。

東都生協も第1回から出展。今回7人が参加し、東都生協の食材で作った焼きそば400食を避難者、支援者に供しました。(※食材などは東日本大震災支援募金を活用しています。)

東日本大震災から6年が経ちましたが、全国の避難者は約11万人(復興庁:2017.03.28)。
そのうち都内に広域避難されている方々は6,145人。広域避難者としては東京都が最も多く避難されています。広域避難者交流会実行委員会では2013年度より、避難者が広域で交流できるプログラムを継続的に実施してきています。こうした取り組みの結果、少しずつ、支援の輪が広がり、避難者同士の交流、避難者と支援者の交流が深まり、互いに心配し、励まし合う関係づくりができているということです。

ふれあいフェスティバルでは、東日本大震災によって、東京での避難生活を余儀なくされている方々と支援者の交流や東京で避難生活を送る方々同士の交流、一般市民へ避難者や避難者支援についての理解を広めることなど、これまでどおり避難者同士・避難者と支援者の交流を深めました。

加えて今回は、関東圏域の避難者や支援団体との交流をより進めるとともに、今後の生活について情報交換・情報提供できる場が設けられました。都内だけでなく、他県の方にも声をかけ、埼玉県、千葉県、山梨県、神奈川県などからも参加がありました。


2017年6月のNO2測定結果

東都生協(コープ)環境の取り組み

2017.10.09

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地図をクリックすると拡大画面が開きます

東都生協(コープ)は、組合員とともに空気中のNO2(二酸化窒素)測定を行っています。
年に2回、同じ場所で測定をし、空気の汚れを知ることで、きれいな空気を取り戻すにはどうすればよいか考えるきっかけづくりにいかしています。

■2017年6月の測定結果は以下のとおりです。
①測定日時
・2017年6月1日(木) 午後6時 ~ 2017年6月2日(金) 午後6時
②測定規模
・測定カプセルの配付数:245個 
・測定カプセルの返却数:222個 (回収率90.6%) 
・有効測定数:183個

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