講師の四方 雅仁さん

学習会の様子

東都生協は2019年7月13日、文京シビックセンターにて、農研機構（※）本部 広報部広報課 四方雅仁（しかた まさひと）氏を講師に、最新の品種改良技術であるゲノム編集についての学習会を開催しました。組合員など54人が参加しました。以下は講演要旨です。

品種改良(育種)には、性質の異なる品種を交配し目的の性質のものを作る「交配育種」、突然変異で遺伝子を書き換える「突然変育種」、遺伝子組換えで新たな性質を付与する「遺伝子組換え育種」、遺伝子を狙い撃ちし、変異を起こさせる「ゲノム編集育種」があります。ゲノム編集は、品種改良技術の1つであり、突然変異育種を効率化させたものです。

ゲノム編集は、もともとある遺伝子を狙って変異を起こすことが可能です。ゲノム編集技術で生じる変異は自然界でも起こり得ることで、今までの突然変異での変化との差を見出すことはできず、科学的な検証もできません。ゲノム編集で育種が進められている例として、超多収イネや、芽の毒素産生量を減らしたジャガイモなどがあります。

遺伝子組換えによる育種との違いは、その生物が本来持つ遺伝子に変異を起こすゲノム編集に対し、遺伝子組換えは、遺伝子を加えることで、その生物が本来持っていない新しい性質を足すという点です。

ゲノム編集という新しい技術を利用していくためには、正しい情報を得た上で、消費者、生産者、企業などがさまざまな視点から議論することが必要です。そのため今回のような講演会で情報提供を行ったり、厚生労働省、農林水産省、消費者庁が主催で消費者や事業者などとの意見交換会を行ったりしています。

四方氏のお話を受け、最後に東都生協の野地専務理事は「私たち消費者にとっては、何を選ぶかがリスクへの抵抗手段」とし「東都生協が厚生労働省に提出した意見書の通り、ゲノム編集食品については、確実な表示を行い、それを基に個人個人が選択できることが最低限必要」と締めくくりました。

<参加者の声>


• ゲノム編集できる作物をいろいろ紹介してもらえて良かった。ゲノム編集には不安なこともあるので、少なくとも表示をしてほしいと政府に要望したい。
• ゲノム編集への参加者からの不安の声はもっともだと思います。一方、気候変動など世界規模で見た食料難を考えると、新技術を全否定はできないと思います。なので、表示によって消費者が選べるようになることを切に希望します。
• 遺伝子組換えとの違いが分かり、突然変異と同じだということですが、新しい技術については、しばらく年月をかけて経過を見ることも必要だと思う。
• 説明はとても分かりやすかった。良いか悪いかは別とすれば理解はできました。科学的なところでは、きちんとされていていることが分かりました。
• 「安全性」とは何か？ 自分でどう判断していくのかが難しいなと思いました。
• 科学的な根拠なしに安全性を疑うのはどうかと思いました。

※農研機構：

正式名称は国立研究開発法人 農業･食品産業技術総合研究機構。農業、食品産業、農村の健全な発展のための研究、農機具の改良の研究、新品種の栽培試験などを行う農林水産省所管の機関（独立行政法人）