当組合定款第10条2項に基づき、住所の変更届を2年間行わなかった組合員は脱退の予告があったものとみなし、「みなし自由脱退対象者」とさせていただきます。

（今回のみなし自由脱退の条件）
2014年と2015年の両年において東都生協からの郵便物が宛先不明で返送された方のうち、東都生協事業の利用実績のない組合員です。

2016年3月20日をもって「みなし自由脱退の対象」となっている方は、共同購入センターに備え付けの住所不明組合員名簿に掲載されています。お心当たりのある方は、共同購入センターでご照会ください。もし、この名簿にご自分のお名前が掲載されている場合は、至急東都生協へご連絡願います。

なお、今回脱退手続きをさせていただいた方で、後日住所が判明した場合、お申し出を確認した日をもって従来の出資金額で、再度組合員として登録させていただきます。