商品検査

商品の安全性や品質の科学的なチェックにより、品質を維持し、商品事故を未然に防止しています。

組合員の「安全で安心な食品を」という願いに応えるため、東都生協(コープ)の商品検査室では、食材の品質や衛生を科学的に検査しています。ここでは毎日、万が一の食中毒や腐敗を未然に防ぐために一般生菌数や大腸菌などを調べる「微生物検査」(年間約6100検体)と、生産現場を監視するために残留農薬(年間約900検体)や残留放射能(年間約50検体)について調べる「理化学検査」を実施。これらの検査の結果、問題があると判断した場合は、宅配のストップや回収、廃棄のお願いなどを行います。誰が何の食材を宅配で購入したかわかる東都生協ならではのスピーディな対応と早急な再発防止策で、皆さまの安全で安心な食生活を守り続けています。

微生物検査

微生物検査では、宅配でお届けしている食材が衛生的に製造された商品かどうか、その品質を確認する検査を行います。検査で得られたデータをもとに、食中毒や腐敗などの事故の未然防止や、衛生レベルなど品質の維持・向上に努めています。

検査対象
  1. 実際に注文し宅配で取り寄せた共同購入商品の検査
  2. クレーム品の検査
  3. 新規取り扱い商品の企画前点検
検査の流れ
検査項目

一般生菌数、大腸菌群、大腸菌、黄色ブドウ球菌、サルモネラ属菌、腸炎ビブリオ、セレウス菌、乳酸菌、酵母、カビ、クロストリジア、低温細菌など

理化学検査

生産者が約束どおりに栽培しているか(残留農薬検査)、放射能による環境汚染はないか(残留放射能検査)などのモニタリング検査のほか、宅配食材の安全性を確保するために食品中の危害物質の検査を行っています。

検査内容

残留農薬検査(食品中に残留する農薬から栽培状況をモニタリング)、残留放射能検査(食品中の残留放射能測定による環境モニタリング)、酸価、過酸化物価(劣化油脂による食中毒の未然防止や製造環境モニタリング)、その他亜硫酸塩などの食品添加物、カドミウムなどの有害物質、遺伝子検査による品種鑑別など

残留農薬検査

産直産地と事前に約束した、農産物ガイドに準ずる栽培方法が守られているかを確認する手段の1つとして、青果物の宅配品の中から毎週10~20品目を抽出し残留農薬検査を実施しています。検査結果は研究データとして蓄積するとともに産直産地に情報を提供しています。産地ではより安全で安心できる農産物の生産にそのデータを役立てています。

検査対象
  1. 実際に注文し宅配で取り寄せた共同購入商品の検査
  2. クレーム品の検査
検査の流れ
残留農薬検査 検査の流れ

残留放射能検査

六ヶ所再処理工場のアクティブ試験や、日本海での核・放射能のリスクを監視するため、また原子力関連施設の事故、諸外国の核実験、核廃棄物海洋投棄などによる環境汚染を調べるために、実際に注文し宅配された産直食材の中から毎週1~3品目を抽出し、モニタリング検査を行っています。汚染の疑いのある地域で生産された農産品・水産品・加工食品などは残留放射能を集中的に測定します。

検査対象
  1. 実際に注文し宅配された共同購入商品の検査
  2. 必要に応じて、環境中(土壌・土など)の残留放射能を測定
検査の流れ
残留放射能検査 検査の流れ
東都生協の残留放射能検査への取り組み
きっかけはチェルノブイリ事故

1986年、チェルノブイリで原発事故が起きた際、食品の安全性を確認することの重要性を感じた東都生協(コープ)では、当時の規模としては大きな投資であった1,100万円もの放射能測定器(ゲルマニウム半導体検出器)を導入しました。この機械の管理には継続的なメンテナンスなどの難しさが伴いますが、いつでも使用できるように細心の注意を払って管理しています

東海村の放射能臨界事故で本領発揮

1999年9月、東海村の民間の原子力関連施設で放射能臨界事故が起こった際は、昼夜を問わず茨城県産を中心とした農畜水産物の放射能検査を行いました。幸い問題となる商品はなく、その結果を伝えるチラシとともに、安全に商品を宅配できたのです。

確かな情報が風評被害を防ぐ

事故が起こったとき、消費者・組合員に正しい情報を迅速に、そしてわかりやすく伝えることは、「組合員のいのちとくらしを守る」だけでなく、「生産者のくらしを守る」ことにもつながります。事実、東海村の事故では、風評被害によって市場の「茨城県産」青果物は一時期敬遠されましたが、東都生協では、確かな検査データを素早く提供できたため、それほどの混乱はありませんでした。このように万が一の時も消費者と生産者を守るために、東都生協は今後も残留放射能検査を続けていきます。